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2020年05月10日

マネーゲームの幕開け『ボスマン判決』前後の数字を振り返る

Bundesliga
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 いわゆる『ボスマン判決』以降、サッカー選手におけるサラリーは爆発的上昇をみせることとなった。特に極端な例として挙げられるのが、ブンデスリーガにおける移籍金の増加率である。kickerでは改めて、これらの数字について振り返ってみた。

 サッカー界におけるこの膨れ上がったマネーゲームに関する話題は、先週に行政より下されたブンデスリーガ再開の一報により、少し陰りをみせているところもある。各クラブの発言のなかで、唯一ブンデス2部ザンクトパウリのゲットリッヒ会長だけが、「この再開にあたり、プロサッカー界における方向性の見直しについての議論のきっかけとしなくてはならないということ。それを明確にしなくてはならない」と訴えていた。

 選手やコーチ、首脳陣らのサラリーや、代理人への報酬と移籍金額などを中心に、いまや金銭面における問題はもはや手の負えないところにまで陥っている。kickerではこれより、1995年12月15日にルクセンブルクの欧州司法裁判所にて下された、いわゆる『ボスマン判決』後に、いかにこれらのコストが爆発的に上昇していったかを振り返ってみる。

 その日を境にして契約満了に伴うクラブからの移籍にあたっては、移籍金の支払いを求めることは禁じられるようになった。だがこの判決が引き金となり、移籍はむしろ契約期間中に行われることが通例となっていき、その金額は途方もないものにまで発展。いまや本来は無償で獲得できるような選手に対してでさえ、移籍にあたってその代理人へと契約に際して多額の支払いが行われるようにさえなっているのだ。

 1994/95シーズンにおけるブンデスリーガ全18クラブの人件費は1億3856万ユーロとなっていたのだが、2018/19シーズンではそれは10倍以上となる、14億3000万ユーロを超えるサラリー総額に。加えて特に顕著となっているのが、獲得に際して発生する前述の移籍金であり、1994/95シーズンの5848万ユーロから、昨シーズンでは8億4248万ユーロという驚異的な急上昇をみせている。

 ちなみにドイツ国内における一般的従業員の収入に目を向けてみると、平均年収は55%増と比較的緩やかな伸びをみせているところであり、連邦統計局によれば1995年には2万3970万ユーロだったが、2019年には3万7188ユーロとなっているという。
 


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