いわゆる『ボスマン判決』以降、サッカー選手におけるサラリーは爆発的上昇をみせることとなった。特に極端な例として挙げられるのが、ブンデスリーガにおける移籍金の増加率である。kickerでは改めて、これらの数字について振り返ってみた。

　サッカー界におけるこの膨れ上がったマネーゲームに関する話題は、先週に行政より下されたブンデスリーガ再開の一報により、少し陰りをみせているところもある。各クラブの発言のなかで、唯一ブンデス２部ザンクトパウリのゲットリッヒ会長だけが、「この再開にあたり、プロサッカー界における方向性の見直しについての議論のきっかけとしなくてはならないということ。それを明確にしなくてはならない」と訴えていた。

　選手やコーチ、首脳陣らのサラリーや、代理人への報酬と移籍金額などを中心に、いまや金銭面における問題はもはや手の負えないところにまで陥っている。kickerではこれより、１９９５年１２月１５日にルクセンブルクの欧州司法裁判所にて下された、いわゆる『ボスマン判決』後に、いかにこれらのコストが爆発的に上昇していったかを振り返ってみる。

　その日を境にして契約満了に伴うクラブからの移籍にあたっては、移籍金の支払いを求めることは禁じられるようになった。だがこの判決が引き金となり、移籍はむしろ契約期間中に行われることが通例となっていき、その金額は途方もないものにまで発展。いまや本来は無償で獲得できるような選手に対してでさえ、移籍にあたってその代理人へと契約に際して多額の支払いが行われるようにさえなっているのだ。

　１９９４／９５シーズンにおけるブンデスリーガ全１８クラブの人件費は１億３８５６万ユーロとなっていたのだが、２０１８／１９シーズンではそれは１０倍以上となる、１４億３０００万ユーロを超えるサラリー総額に。加えて特に顕著となっているのが、獲得に際して発生する前述の移籍金であり、１９９４／９５シーズンの５８４８万ユーロから、昨シーズンでは８億４２４８万ユーロという驚異的な急上昇をみせている。

　ちなみにドイツ国内における一般的従業員の収入に目を向けてみると、平均年収は５５％増と比較的緩やかな伸びをみせているところであり、連邦統計局によれば１９９５年には２万３９７０万ユーロだったが、２０１９年には３万７１８８ユーロとなっているという。
　

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