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2020年03月18日

商用化のシンボル?止まぬ批判の声にホップ会長が反論

TSG 1899 Hoffenheim
TSGホッフェンハイム
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 サッカー界における商用化の象徴的存在として、TSGホッフェンハイムのディトマー・ホップ会長に対しては、ボルシア・ドルトムントをはじめとした一部のファンから強い批判の声が浴びせられてきた。先日には度重なる誹謗中傷によりドルトムントへ2年間のホッフェンハイムにおける無観客処分と罰金、そして2週間半前に行われたバイエルン戦では、一部のバイエルンファンから誹謗中傷の声が挙がったことで、最終的に選手たちが平和的にボール回しを行い試合を終える事態へと発展している。

 そんななか、クラブ公式ページにてホップ会長は、そのドルトムントを例として挙げ「2000年に上場し、その結果で多額の収入を得た」ものの、その4年後には「破産の危機に瀕し、持ち株の25%を2000万ユーロで売却をしている」と指摘。一方でフランク・ブリール代表によれば、「ホップ会長は2006〜2011年までの間で2300万ユーロを投じた以上のことはしていない」と説明しており、さらにスタジアムやトレーニング施設、オフィス関連など全ては、ホップ会長が私的に所有しそれを年間500万ユーロでレンタル。

 「地方自治体の税金は1セントたりとも使われてはいないし、まして地の利があるわけでもない。飛行場や駅など無料で利用できるインフラを提供してもらっているわけでもないし、大型スポンサーを有しているわけでもないんだ」と他クラブとブリール氏は比較し、さらにホップ会長は「ピッチの内外に渡りルールがある。そのルールに対する批判の是非を問うことは別として、ルールに則っているクラブや個人を口撃するのはいかがなものか」と、疑問の声を投げかけた。「しかしそれでも、私がこれからも社会、そしてスポーツ界に貢献していこうという気持ちを損なわれることなどはないがね」


 そして水曜日にTSGホッフェンハイムは新型コロナウィルスの影響から、ライン=ネッカー地域の企業や施設、スポーツクラブらをサポートしていくための新基金の設立を発表した。そのなかでホップ会長の資産から「かなりの部分」で寄与されており、さらに選手たちもこの活動へと参加する。主将のベンヤミン・ヒュブナーは「当然、僕たちだってこの素晴らしい、一丸となったこの活動に是非参加したいと思うよ」と、語った。
 


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