既報通りに欧州の１２のトップクラブが、スーパーリーグの設立を目指すことで「合意に達した」ことを明らかにした。その中にはリヴァプール、マンチェスターＵ、マンチェスターＣ、トッテナム、アーセナル、チェルシー、レアル、アトレチコ、バルセロナ、ユベントス、インテル、ＡＣミランなどが含まれる。なお発表によればさらに３クラブが創設クラブとしてスーパーリーグに永続的に参加し、「できるだけ早期」の開始を目指すとのこと。

　さらにこれらのクラブは、この新リーグとサッカー界全体にとって、最良の結果となるようＵＥＦＡやＦＩＦＡと話し合い、協力していくことを楽しみにしている」としているが、ＵＥＦＡは既に公式声明にて強い反対の声を挙げており、すでに１月の時点でＦＩＦＡも反対の意思を示し、そのため上記所属の選手たちが代表戦、ユーロ、ワールドカップにも出場不可能となる可能性がでてきている。

　一方で今回のスーパーリーグ構想は、新型コロナウィルスの流行とも関連しており、「欧州サッカー界における既存の経済モデルの不安定さを加速させている」と指摘。「戦略的ビジョンと持続可能な経済的アプローチの必要性を示している」とした。なお上記１５クラブに予選通過の５クラブを加え、その５クラブには「全シーズンの成績に応じて」報酬が与えられることになるという。国内リーグに支障をきたさない日程調整で、そのためスーパーリーグの位置付けは、チャンピオンズリーグに対抗するものと理解されるべきだろう。

　毎年８月より、１０クラブずつ２グループに別れてスタートし、チャンピオンズリーグのグループステージのようにホーム&アウェイ形式で実施。グループ各上位３クラブは自動的に、準々決勝への出場権を獲得する。また４位と５位のクラブは、準々決勝の７位と８位のチームとファーストレグ、セカンドレグ形式で対戦。決勝は５月に中立地にて行われるとのこと。収益はリーグに応じて増加が期待され、既存のものより遥かに高額な収入が見込まれるところ（おそらく１００億ユーロ以上）。


　　なお資金面における後ろ盾もすでに明らかとなっており、アメリカの投資銀行ＪＰモルガンは、月曜日にフランスの通信社ＡＦＰに対して「我々がこの取引に資金を提供していることは確認できます」と、詳細こそ明かさなかったものの認める発言を行った。「経済成長と欧州サッカーの支援」を目的に、「協力の見返りとしてインフラ投資などの支援を行う」ともしている。同時に「女子サッカーを発展」のため女子スーパーリーグも同時に開催予定。チェアマンはレアルのペレス会長。
　

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