２０２２年にカタールて開催予定となっているワールドカップを巡っては、ここのところ特にボイコットを巡る声が高まりをみせているところであり、例えばノルウェーの複数のプロクラブや、先日にはドイツのファン連合からも参加を見合わせる要求がなされたばかりだ。

　だが前回王者フランス代表には、ボイコットについて考えはない。これはノエル・ル・グラエ協会会長が、ＡＦＰ通信社に対して明かしたものであり、「カタールでの開催は、だいぶ前に責任者たちによって決定したものだ」と強調。「予選をとっぱできれば、フランス代表はカタールへと向かう」と宣言した。

　その一方で騒動の背景の１つとなっているのが、英紙ガーディアンが先日に、アジア５ヵ国からの出稼ぎ外国人労働者のうち、２０１０年着工から６５００人が死亡していると報じており、カタール政府は外国人労働者が死亡率は想定の範囲内であることを強調、駐独大使のアブドラ・ビン・モハメッド・アル・ターニ氏はガーディアン紙の報道は誤解を招くものだと非難した。
　

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