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2021年04月19日

12のトップクラブが、スーパーリーグ構想の詳細を発表

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 既報通りに欧州の12のトップクラブが、スーパーリーグの設立を目指すことで「合意に達した」ことを明らかにした。その中にはリヴァプール、マンチェスターU、マンチェスターC、トッテナム、アーセナル、チェルシー、レアル、アトレチコ、バルセロナ、ユベントス、インテル、ACミランなどが含まれる。なお発表によればさらに3クラブが創設クラブとしてスーパーリーグに永続的に参加し、「できるだけ早期」の開始を目指すとのこと。

 さらにこれらのクラブは、この新リーグとサッカー界全体にとって、最良の結果となるようUEFAやFIFAと話し合い、協力していくことを楽しみにしている」としているが、UEFAは既に公式声明にて強い反対の声を挙げており、すでに1月の時点でFIFAも反対の意思を示し、そのため上記所属の選手たちが代表戦、ユーロ、ワールドカップにも出場不可能となる可能性がでてきている。

 一方で今回のスーパーリーグ構想は、新型コロナウィルスの流行とも関連しており、「欧州サッカー界における既存の経済モデルの不安定さを加速させている」と指摘。「戦略的ビジョンと持続可能な経済的アプローチの必要性を示している」とした。なお上記15クラブに予選通過の5クラブを加え、その5クラブには「全シーズンの成績に応じて」報酬が与えられることになるという。国内リーグに支障をきたさない日程調整で、そのためスーパーリーグの位置付けは、チャンピオンズリーグに対抗するものと理解されるべきだろう。

 毎年8月より、10クラブずつ2グループに別れてスタートし、チャンピオンズリーグのグループステージのようにホーム&アウェイ形式で実施。グループ各上位3クラブは自動的に、準々決勝への出場権を獲得する。また4位と5位のクラブは、準々決勝の7位と8位のチームとファーストレグ、セカンドレグ形式で対戦。決勝は5月に中立地にて行われるとのこと。収益はリーグに応じて増加が期待され、既存のものより遥かに高額な収入が見込まれるところ(おそらく100億ユーロ以上)。


  なお資金面における後ろ盾もすでに明らかとなっており、アメリカの投資銀行JPモルガンは、月曜日にフランスの通信社AFPに対して「我々がこの取引に資金を提供していることは確認できます」と、詳細こそ明かさなかったものの認める発言を行った。「経済成長と欧州サッカーの支援」を目的に、「協力の見返りとしてインフラ投資などの支援を行う」ともしている。同時に「女子サッカーを発展」のため女子スーパーリーグも同時に開催予定。チェアマンはレアルのペレス会長。
 


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