バイエルン・ミュンヘンの代表取締役、カール＝ハインツ・ルメニゲ氏は、今回のコロナ危機から学ぶべき教訓とそこから得られる洞察の必要性を訴え、より合理的な対応を海外のトップリーグに対して求めた。

　ルメニゲ氏の視線はドイツ国内のみにとどまることなく、世界にまで向けられているところであり、「いかにして再びサッカーをより良くしていけるのか。それはドイツだけではなく、欧州全体の議論とならなくてはならない」と、地元紙ミュンヒナー・メルクールや、ｔｚに対してコメント。　

　同氏によればクラブに対する経済的なリスクは、年を追うごとに強さを増してきており、それと同時に「選手たちのサラリーは増加の一途を辿っている。移籍金、サラリー、そして代理人への手数料がね」とコメント。今こそこの行きすぎた１０年来に渡る問題を「修正していく」必要性を訴えている。

　そのためルメニゲ氏は、このコロナ危機が終息した暁には、「共に考えて話し合おう」と提言。その良い機会となるとみており、サッカー界をより合理的な、安定した世界へと取り戻していくための解決策を見出していかなくてはならないと考えているところだ。

　そこでルメニゲ代表が考えているのが、サラリーキャップ制度の導入であり、これは現時点においてはＥＵ法に抵触するものではあるものの、「サラリーキャップ制度については、その分を譲歩することを一考する価値のあるものだ」との考えを示した。
　

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